梱包箱をひとまわり小さくするだけで運賃が下がることがあります。理由は単純で、宅配便の運賃が箱の寸法で区切られているからです。1cmの差が区分をまたぐと、1個あたりの単価が変わります。

運賃は「重さ」だけで決まらない

宅配便の料金は、多くの場合3辺の合計寸法で区分されています。軽くてかさばる商品ほど、重量ではなくサイズで料金が決まります。緩衝材を厚く入れた結果、区分がひとつ上がっていた、というのはよくある話です。

チャーター便やパレット単位の輸送でも、考え方は同じです。トラック1台に何個積めるか、パレット1枚に何箱載るかが、実質的な単価を決めます。

1cmの差が、年間では効いてくる

1個あたりの差額が数十円でも、月に数千個出るSKUなら年間では相応の金額になります。逆に言えば、出荷数の少ない商品の箱をいくら詰めても、全体の物流費はあまり動きません。

見直すなら、出荷数の多い順に並べて上から数SKU。ここだけで、多くの場合は効果の大半を回収できます。

大きすぎる箱は、緩衝材も増やす

商品と箱の隙間が広いほど、埋めるための緩衝材が必要になります。資材費が増えるだけでなく、詰める作業時間も伸びます。さらに、隙間が大きいと輸送中に商品が動き、破損の原因にもなります。

箱を適正化すると、運賃・資材費・作業時間・破損率が同時に動きます。運賃だけを見ていると、この効果を過小評価することになります。

見直す順番 まず出荷数の多いSKUを数点選び、現在の3辺合計と運賃区分の境界がどこにあるかを確認します。境界のすぐ上にいる商品が、最も改善効果の大きい候補です。

小さくしすぎると、別の問題が出る

限界まで詰めると、今度は積み込み時に潰れやすくなったり、作業者が商品を入れにくくなったりします。段ボールの強度が同じままサイズだけを縮めると、輸送中の変形が増えることもあります。

寸法とあわせて、素材や構造も見直す前提で考えると失敗が減ります。試作で実際に詰めてみて、作業性と強度を確認してから本発注に進むのが確実です。

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